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「女性の積極的な発言を求めていたので、生活学校の活動は女性が中心となっているところがほとんどです。生活者の視点で身近なテーマを取り上げており、食品添加物や高齢化社会に向けた取り組み、環境問題などその内容は多岐にわたります」
散乱していたプルタブの山30kgを前に飲料メーカーと対話集会を実施
生活学校の会員、家族から地域の人々へと運動の輪は広がり、月1回の回収量は、700ｋｇを超えるほどになった。そうしたあき缶回収活動の中で直面したのがプルタブの散乱だった。飲み口から切り離されるのでポイ捨てにつながりやすく、砂浜で踏んだ人がけがをしたり、水鳥が飲み込んでしまう事態が発生した。そこで、アメリカで導入されていたステイオンタブを日本でも取り入れようと、1984年から飲料メーカーと対話集会を実施。当初は反対されたものの、対話を重ね、試験的な導入を経て、1990年に各社で本格的な採用が決定した。ちょうど「再生資源の利用の促進に関する法律」（1991年制定。現在の資源有効利用促進法（３R政策）の前身）と重なった時期でもあった。